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わが意を得たり、IMF報告

IMF(国際通貨基金)のリサーチ(金融安定性報告書)を

英Financial Timesで知り(10日発表)、

「わが意を得たり」と膝を叩いた。

 

同報告のこのグラフがズバリ、来るべき債務危機の本質

を端的に表している。分かり易い!

 

経済主体で誰が多くの債務を負っているか、を

前回金融危機時との比較で、世界規模で示したものだ。

(画:対GDP比の債務比率グラフ、

・主体別 ~ 上から企業、国家、銀行、他金融。

・時点 ~薄青:金融危機時、青:2018/10、濃紺:2019/4)

 

前回痛んだ銀行部門等は債務を増やしていない一方、

企業部門の債務が大きく増加していることが分かる。

国家部門の財政の悪化も気になる。

IMFは特に、米中で脆弱性が顕著、と指摘している。

その通り!

 

以前から当コラムでも指摘してきたが、

長引く低金利を利用し安易な調達を続け借金漬け

となった米等の企業が、もし今後景気後退となれば、

信用収縮の中で大打撃を受けることになる。

 

米では企業が借りた金を事業に使わず、自社株買いに回し

自分の株を異常なまでに買い上げる・・・。

自分でバブルを膨らませる米企業。

また、国家の借金はトランプがせっせと増やしている。

 

中国の不動産や設備への投資過剰も再三指摘してきた。

企業だけでなく地方の自治体の財政も相当に傷んでいると聞く。

 

市場がもし下落トレンドに転じたら、破壊的な影響となることは

避けられまい。

 

当コラムでも指摘してきた私の当初からの懸念に対し、

IMFのリサーチが有力なエビデンスを提供しサポート

してくれているようで、嬉しい☺

 

自身の見方は的外れではない、と少し自信を深めた。