表はQUICKのアンケート「投資家から貯蓄へ」の打開策だ。
（2018.9、証券会社および機関投資家の株式担当者151人が回答）
投資教育の不備こそが我が国最大の問題点だとの指摘だ。全く同感だ。
今般、学習指導要領が改訂され、この4月から中学校の社会科で「金融教育」が開始されるとのこと。
さらに来年からは高校の家庭科でも家計の運営という観点から「金融教育」が開始され、投資信託等の金融商品も学ぶそうだ。
ついに投資教育の後進国、わが国でも、義務教育で投資教育が始まる！！
私は常々、学校の時間割が「国語・算数・理科・運用」となればよいのにと言ってきたが、投資教育者としてこの改訂は大変嬉しい。
資産形成は人生で必ず必要になるので、投資教育は人生の必須科目なのに、”金儲けは卑しい”的な儒教的発想等から、日本では学校教育で一切触れられてこなかった。
健全な投資教育を広く広めたい株メンターにとっては、大きな時代のフォローの風を感じる。遅れていた日本の投資教育も、これが一大転換点となるかもしれない。
大いに期待したい。
「健全な資産形成は、健全な投資教育を受けてこそ実現する。」
皆さん、共に学びましょう。