ビットコイン(BC)など暗号資産の乱高下に株式・商品市場が影響を受けている。
ビットコインには本源的な価値が無く、割安割高を測る方法が無い。
株・商品には本源的な価値がある。
ビットコインはどこまでも下落することができる。
ビットコインと株・商品市場では、本質的にリスクの質が異なる。
本来株式・商品市場が、今回の中国での規制強化や
イーロンマスクの”使わない”発言など
ビットコイン固有の材料に付き合う必要はない。
ただ、お金の出どころが一緒なので、ビットコインで
損した人が株・商品を換金売りする、等の形で影響が出てしまう。
株式投資家は、ビットコインの乱高下に振り回される必要はない。
今回被害を受けた一部のビットコイン投資家は、乱高下を繰り返す
価値の裏付けのないビットコインから、裏付けのある
株・商品へ資金をシフトするのではないか。
ビットコインが無くならないのは、自国通貨に信用の無い国々が
代わりに価値の交換手段として使うニーズがあることも大きい。
ブロックチェーン技術を背景に存在し続けるだろうが、
資金を投じれば、必ず管理しきれないリスクを負う。
一部の機関投資家も投資対象とし始めたと聞くが、そのような
機関投資家のリスク管理が実はいかにいい加減か、ということの証左だ。
ビットコインとは、投資対象ではなく投機の対象。
決して投資しないことを勧める。